EUの火種

投資全般
Mediamodifier / Pixabay

セミリタイア後は世界をみて回りたいと常々公言している深夜特急よしおです。

私の好きな地域は東南アジアとアメリカ大陸で、まだ行ったことはありませんがオーストラリアにも行ってみたい。

アフリカならモロッコ、チェニジア、エジプトなど、北アフリカにある怪しい路地をウロウロしてみたい。

しかし、あまり興味のない地域もあります

アフリカの中央以南はヨハネスブルクとかナイロビとか治安に不安があるのでパス。

そしてもう一つが一部のヨーロッパ。特にフランスとかイギリスには、何故か心がくすぐられないんですよね。

ただ、食の面から見るととても魅力的なのがドイツとイタリア。

ドイツではオープンテラスでソーセージやアイスバインを食らいながらうまいビールをグビグビ飲んでみたい。あの黒くて香ばしいヤツとかね。

イタリアならチーズも乗ってないのにメチャクチャうまいピザとか、魚介がタップリはいったペスカトーレとかを、これまた白ワインでもシャレオツに飲みながら。

ただ、ヨーロッパは物価の高いイメージがあるので、高いチケットを買ってわざわざ行くかなあと思っていますので、余程のことがない限り行くことはないでしょうけど。

と、前置きが長くなりましたが、本題。私の食の憧れの地、ドイツとイタリアが揺れています。

 

第一の火種 ドイツ銀行

ドイツ銀行はドイツの三大市中銀行の一つです。

マイナス金利の影響により利ざやが低下、投資銀行業務に係る手数料収入も減少傾向と、経営が思わしくありません。

さらに大株主である中国企業の海航集団の経営が悪化しており、ドイツ銀行の株を売却する意向を示しています。

そしてここに来て、米司法省がモーゲージ担保証券の不正販売問題で140億ドルの制裁金を求めていますが、減額交渉は難航しているといわれています。

更に更に、先日のニュースでは欧州最大のマネーロンダリング疑惑が加わるという、弱り目にたたりめ、そして蜂にさされるという悲惨な状況。自業自得だけど。

自社債約10億ユーロ相当を買い戻すことを発表したものの株価は下落。2015年の30ドルから、現在8ドルちょっとと瀕死状態。

一説には、扱っているデリバティブは70兆ドル以上(!)とも言われていますので、仮に破綻した場合、その影響はリーマンショックの数倍ともささやかれています。

三大市中銀行のもう一つであるコメルツ銀行との合併もささやかれていますが、合併したからといって抱える負債や制裁金が消滅するわけでもなく、抜本的な解決にはならないでしょう。

第二の火種 イタリアとEUの確執

2018年6月にイタリアで誕生した「5つ星運動」と「同盟」の連立政権は、大衆迎合と極右という曲者の政党が手を組んだ政権です。

特色としては反EUを掲げていて、先日もEUが加盟国に義務付けた財政規律を拒否しました。

このイタリアの予算案は最低所得保証の導入などバラマキ色の強い内容となっており、まさに大衆迎合を地でいっているわけです。

ギリシャショックでさえもヨーロッパに大きなインパクトを与えたのに、イタリアはGDPで世界第9位と経済規模が大きく、仮にEU離脱を匂わせただけでも市場に与えるインパクトは大きなものとなるでしょう。

そして、EU瓦解のトリガーになる可能性もあります。

しかし、このEUとイタリア政府とのチキンレースはどうなることやら。。

 

火種の行方 導火線につながるか

この2つの火種が消えるのか、最後まで行くのかはわかりません。

ドイツ銀行については数年前からその危険性について噂されてきましたが、まだかろうじて生きながらえています。

私の考えでは、ドイツ銀行がいよいよ危ないとなった場合ほ、ドイツ政府がなりふり構わず救済するのではないかと考えていて、もちろん世界経済にインパクトは与えるでしょうが、決定的な破滅はないと考えています。

アメリカ政府が最終的には保険大手のAIGを救済したように、大きすぎると潰せないというパターンですね。

 

ただ、もう一方のEUの現在のシステムと統一通貨の維持についてはかなり懐疑的です。

EUはPIGS(ポルトガル、イタリア、ギリシャ、スペインの頭文字をとった造語)と呼ばれる、経済的に脆弱な国を抱えていて、これまではEUの牽引役であるドイツやフランスが中心となった支えてきました。

しかし、今後、新興国の先進国へのキャッチアップが進むにつれ、トランプ大統領やブラジルのボルソナロ大統領のように自国第一主義が広まっていく可能性があります。

そのような中で、いつまでもドイツが他の国の面倒まで見続けることは、国内世論の反発を招きかねない。

私がドイツ国民なら、「もうエエ加減にせーよメルケル」と間違いなく思いますよ。

さらに、EUの瓦解が早まるかどうかを占う試金石が今回のブレグジットです。

イギリスの離脱は市場に折り込まれているので、離脱の条件いかんでポンドの変動はあるかもしれませんが、そこまで大きなインパクトはないでしょう。

ただ、イギリスに優位な条件で離脱が行われた場合、他の加盟国への連鎖が起こる可能性があります。

なんだ、高額な会員料金払わなくても、プールやサロンなら利用できるんじゃん、ってなったら、そりゃあそれが人情ってもんですよ。

EUの理想は美しいが、そこに至る道は険しいといったところです。

 

EU圏内への投資は控え目に行くべきなのか

アメリカがくしゃみをしたら日本が肺炎になるように、世界経済は一蓮托生の様相を呈しているので、市場にとどまる限りは、完全に影響を避けることは難しいでしょうが、特に今挙げた国々への新規投資は、少なくとも避けたいと思っています。

思ってはいますが、ただねえ。気になるんだよねえ。

FDA(米食品医薬品局)がアメリカでのメンソール販売禁止方針を打ち出した影響で、利回りが7.7%まで上がっているブリティッシュ・アメリカン・タバコ(BTI))がとても魅力的なんだよなあ。

同じタバコ銘柄のフィリップ・モリス・インターナショナル(PM)なんかは、このような逆境で投資家から見放された分株価が割安に放置され、そのおかげで多くの人をお金持ちにしてきましたからね。

う~ん。お金持ちになった人たちはこんなハードルを乗り越えてきたのか。

後からだったらなんとでも言えるけど、改めてタフじゃないとやっていけないわな、投資って。

 

よしお
よしお

すごい精神力だ。

イギリスはEUのくびきから逃れられたということで、ちょっと買っちゃってもいいですかね?

ダメ?

 

50位以内に入ったら、うめ吉とちょろ坊をファミレスに連れて行ってあげることになりました。よろしくお願いします。
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